70歳からの老後資金|増やすより、何年持たせるか
70歳からは、貯金を何年持たせるかと、毎月使える金額を逆算します。
この記事の結論
70歳からは、資産を増やすことだけでなく、90歳・95歳まで毎月いくら使えるかを逆算します。住宅修繕・車・医療・介護などの予備費を先に分けることが重要です。
70歳から確認する5項目
- 90歳・95歳までの通常生活費
- 住宅の維持・修繕費
- 車の維持・買い替え
- 保険料
- 医療・介護・終活の予備費
「使いすぎる不安」だけでなく、「使えるお金まで使わない不安」も数字で整理する。
公的統計は世帯平均として扱う
総務省の2025年家計調査では、二人以上の世帯のうち世帯主が70~74歳の無職世帯で、可処分所得248,599円、消費支出285,844円でした。差は月37,245円ですが、あなたの不足額ではありません。
貯金額から近いケースを確認
70歳・貯金500万円
90歳・95歳まで使える月額と、予備費を残した場合を確認します。
詳しく試算 →70歳・貯金1000万円
月3.3万~4.2万円の均等取崩しと、住宅・介護予備費を比較します。
詳しく試算 →70歳・貯金2000万円
95歳までの月額を逆算し、500万円の予備費を分けた場合も試算します。
詳しく試算 →90歳だけでなく95歳まで確認する理由
2025年簡易生命表では、70歳時点の平均余命は男性15.78年、女性20.10年です。また出生時から90歳まで生存する生命表上の割合は男性26.7%、女性50.8%です。個人予測には使わず、複数の資金シナリオを用意する根拠にします。
計算上の注意
このページの資産寿命・累計額は、税・社会保険料、運用損益、物価変動、年金改定、医療・介護・住宅修繕などを一定または未考慮とした単純モデルです。将来を予言するものではなく、現在の家計を確認するための出発点です。
このページの資産寿命・累計額は、税・社会保険料、運用損益、物価変動、年金改定、医療・介護・住宅修繕などを一定または未考慮とした単純モデルです。将来を予言するものではなく、現在の家計を確認するための出発点です。
主な公的一次情報
- 総務省統計局「家計調査 2025年平均結果の概要」:高齢無職世帯の平均収支。個人の必要額ではありません。
- 日本年金機構「令和8年4月分からの年金額等」:満額・標準モデルと本人の見込額を区別して使用します。
- 厚生労働省「令和7(2025)年簡易生命表」:平均余命等は個人の寿命予測ではなく、複数年齢シナリオの参考にします。